ママやパパの方々は、ご自身のお子さんがどんどん大きくなることが楽しみで仕方ないと思われますが、そこに「教育費」というものは切っても切り離せない関係なのかなと思います。
私もその一人であり、子供の成長はとても楽しみですが、その反面今の生活でいっぱいいっぱいであるけれど、自分の子供にはたくさんお金を使ってあげたいと思いつつ、今の生活は?住宅は?老後は?というように考えなければならない要素はたくさんありますよね。
そこでこの記事では、私「たかしろ」が計画しちえる教育費対策について解説します。
教育費っていくら必要?
そもそも、教育費とは総額でいくらかかるのでしょうか?
文部科学省の調査によると、以下のように解説されています。
| 学校種別 | 公立 | 私立 |
| 幼稚園 | 約16.5万 | 約30.9万 |
| 小学校 | 約35.3万 | 約166.7万 |
| 中学校 | 約53.9万 | 約143.6万 |
| 高校 | 約51.3万 | 約105.4万 |
| 大学 | 約242.5万 | 約542.0万※ |
| 合計 | 約399.5万 | 約988.6万 |
不確定要素が多すぎる
これは老後資金の考え方とも似ているのですが、不確定要素が多すぎるという点です。
この不確定要素が多いというのは、老後資金の考え方でも解説していますが、厳密に予算を立てなくて良いと考えています。方針はあると思いますが、どのタイミングで公立・私立に入学するかを確定することはできないと思われます。
老後資金の考え方について⇛こちら
教育費ってどう準備する?
教育費を準備するためには、2つのアプローチがあると考えています。
- 中期的に運用して備える
- 月々に現金貯金をして備える
それは何故かと言うと、出費のタイミングや金額が異なるためです。そのことについて以下に解説していきます。
中期的に運用して備える
大きなお金を準備することには変わりありませんが、お子さんが誕生してから大きな出費がかかるようになるまで、15年ほどの期間があります。そのため、30年のような長期とはいきませんが、15年ほどの中期的な運用をすることは可能です。
そこで私は、成長性のある金融資産を保有することをオススメしています。
投資については、こちらの記事で解説しています。

月々に現金貯金をして備える
もうひとつは、現金貯金を毎月行うことです。子供の生活費として、ある一定額を予算として立てておき、余った分現金貯金として備えておくという対策です。
まとまったお金を中期的に運用していく予算と異なり、ちょこちょこ発生する小さな出費もあります。それを中期的な運用をしている株式で賄おうとすると、株価が下がっているところで現金化するタイミングが出てきてしまう可能性があります。
それでは、運用している意味が無くなってしまうため、そうならぬように備えておくお金も用意しておくことを提案しています。
教育にかかるお金への考え方
教育にかかるお金ですが、機会があれば無尽蔵にかけるべきだ、とは思いません。
- 教育にかかるお金も投資である
- 教育とは、資産のある人が投資できる贅沢品である
という観点でお話します。
教育にかかるお金も投資
教育費とは投資と同じです。今あるお金を使って、将来により大きなリターンを得る行為なのです。そのため、お金をかけてリターンとして成果を得ることが必要です。
教育費としての投資のリターンとは、その子が得られる収入です。
教育は資産のある人が投資できる贅沢品
もちろん教育は誰にとっても重要なことです。ですが、質の高い教育とは贅沢なのです。
教育とは、何より大事だからどんどんお金を使うべき、使うのが当たり前だと思いがちですが、お金を気にせずに投資できるのはお金に余裕がある人だけです。
資金は無限ではありません。お金をかけられる人は限られているのです。だからこそ、教育も投資として捉え、無計画ではダメなのです。回収の可能性を考え、リターン(学力・仕事の選択肢・将来の収入)の見込みがないなら感情的に支出してはいけません。
限られた資産の中で、その子に対する最大限の環境を準備することが親の務めなのです。
3大支出のひとつ・教育費
教育費とは、最愛の子どもへの贈り物となるため、つい感情的になってしまいます。
ついお金をかけたくなってしまう気持ちは痛いほど理解できます。しかし、ただ浪費するだけではいけません。投資として、しっかりとリターン(学力・仕事の選択肢・将来の収入)を回収すべきなのです。
そのため、無計画に進学先、塾、習い事を選んではいけません。一切使わないのもいけません。肝心なのは、見極めて重点的に、必要なお金を投資することなのです。



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